王立天文学会に忍び寄る影2021年04月04日 15時53分03秒

久しぶりに休日らしい休日。
せっかくなので、のんびりした記事を書こうと思いましたが、何だか気になるニュースを耳にしたので、そのことを書きます。

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ロンドンの街のど真ん中に「バーリントンハウス」という古い建物があります。

(wikipediaより)

元々バーリントン伯爵の私邸だったものを、19世紀に英国政府が買い上げて、現在はいろいろな学術団体がそこを間借りしています。

1820年創設の王立天文学会(Royal Astronomical Society;RAS)もその一つ。
下の写真は、1900年ごろの古い幻燈スライドに写る王立天文学会の玄関。


「王立」というのは、じきじきに国王の勅許を得て作られた団体ということで(勅許を得たのは1831年)、財政的には王室から独立した、単なる一民間団体といえばそうなのですが、いろいろな歴史的経緯によって、この一等地にある建物を、長年にわたってタダ同然で使用する権利を有していました。

それは、同居する他の団体も同様で、それら諸団体――王立天文学会、ロンドン地質学会、ロンドン・リンネ協会、ロンドン考古協会、王立化学会――を総称して「中庭協会(the Courtyard Societies)」と呼ぶのだそうです。

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私がそこを訪ねたのは、上のスライドから約100年後の2005年3月のただ一度きりのことで、日本ハーシェル協会の「ハーシェルツアー」に参加して、故・木村精二代表のお供としてくっついて行ったのでした。

(玄関前に立つのは木村代表ご夫妻)

このときは外壁修理のため足場が組まれ、あまり見栄えが良くありませんでしたが、こうして見比べると、建物の表情にはいささかの変化も見られず、本当に時が止まったかのようです。

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しかし、建物は変わらなくても、世の中の仕組みの方はそうはいきません。
世が世知辛くなるにつれて、年間家賃1ポンド(やはりバーリントンハウスに入居している、ロイヤル・アカデミー・オブ・アーツの場合はそうなんだそうです)というような、浮世離れしたことはだんだん許されなくなってきます。

(王立天文学会図書室)

建物を所有するイギリス政府から、近年立て続けに家賃の値上げを通告され、今や英国を代表する各団体も青息吐息、このままでは栄えある文化の守護者たちも、バーリントンハウスから立ち退かざるを得ない、果たしてそれで良いのか?…ということで、英国の一部は今だいぶもめているそうです。

私はそれを天文学史のメーリングリストで目にし、他のリストメンバーの「金銭が王位につき、文化と科学がそのはるか後塵を拝するとは、いったい我々は何という世界に生きているのか!!」という憤りに共感しつつ、これは英国に限らず、足下の日本でもきっと似たような事例はたくさん起こっているでしょうし、今後ますます増えるだろうと思うと、憂鬱な気分です。

(王立天文学会紀要の古びた背表紙)

「文化で腹がふくれるか!」という人に対しては、「金銭で心が満たされるか!」と返したい気分ですが、貧すれば鈍すで、そんなふうに反論されてもまったく動じない人が増えつつあるのかもしれず、憂鬱といえば憂鬱だし、侘しいといえばこの上なく侘しい話です。

   ★

とはいえ、座して死を待つのみではなく、王立天文学会も今や事態の打開に向けて、盛んにロビー活動を展開しているようです。
以下に同学会から発せられた書簡を全訳しておきますので、義を見てせざるは何とやら、もしイギリスの国会議員にお知り合いがいれば、ぜひお声がけをお願いします。

(以下は、王立天文学会会長のEmma Bunce氏と、同エグゼクティブ・ディレクターのPhilip Diamond氏の連名書簡です。)


拝啓

バーリントンハウスのテナント権に関して、我々が現在直面している問題と、それに対して取っている行動の背景をご説明するため、この手紙を書いております。

2005年、〔政府と〕賃貸契約を結ぶことで、当学会のバーリントンハウスの使用権は正式なものとなりました。家賃は非営利ベースで計算し、(当時の副首相官邸の)資本コストと減価償却分をカバーする額とされ、80年以上かけてゆっくりと市場相場まで引き上げるものとされました。しかし、近年、(当学会の賃料がそこに連動している)ウエストエンドの物件価格が高騰した結果、賃料も驚異的なスピードで上昇してしまったのです。

2018年、担当大臣(Jake Berry議員)との話し合いを通じて、諸学会にとって受け入れ可能な解決に向けて事態は進んでいるように見えました。内閣の要請を受けて、5つの「中庭協会」のすべてが、財務省のグリーンブック〔公共政策評価に関する政府ガイダンス〕に基づき、PwCコンサルティング社が行った分析結果を提出しましたが、それらは我々の国民に対する貢献が、名目的な低額賃料による125年リース契約(これは政府側と諸学会側の双方の調査鑑定士が合意したものです)の価値を、大きく上回ることを示していました。しかし、議論はその後停滞し、パンデミックの発生とともに完全に停止してしまい
ました。

2020年の初頭に、現在の我々の家主である、住宅・コミュニティ・地方自治省(MHCLG)は、向こう5年間、賃料の値上げを年間8%(複利)に据え置くことを申し出ましたが、この値上げ率(実質的に8~9年ごとに家賃が2倍になります)は、諸学会にとって依然受け入れがたいもので、そうなれば遅かれ早かれ移転を検討せざる得なくなるでしょう。

交渉再開のため、諸学会はさらに努力を重ねましたが、不調に終わりました。歴史的にこれまで政府は、諸学会がバーリントンハウスに拠点を置くことの意義を認識してきたものの、持続可能な将来像について、オープンかつ公正な方法で議論することをMHCLGは拒否したのです。

年間賃料の上昇により、今や当学会は遅かれ早かれ、この歴史的建物からの移転を検討せざるを得ない状況に直面しています。市の中心部に代替施設を獲得できる可能性はほとんどありません。そして、手の届く範囲にある遠隔地への移転となれば、我々が持つコレクションに対する公共アクセスは潜在的に低下してしまうでしょう。

移転には数百万ポンドかかる見込みです。壊れやすい歴史的資料をまとめて移動することはきわめて困難ですし、コレクションを安全に収容し、かつアクセス可能な状態にするには、環境制御された部屋を持つ専用の施設が必要となります。

諸学会が、さまざまな活動やプログラムを通じて、英国の経済的・科学的・社会的・文化的な福利向上に果たした貢献を、PwCコンサルティング社が分析した結果、4つの学会による総額は年間4,700万ポンド〔約72億円〕を上回ると結論付けられました。同社はこの価値のほぼ3分の1が、移転によって失われると推定しています。 MHCLGが課す家賃の値上げによって、公共的価値に対するこの莫大な貢献は危険にさらされるでしょう。

強制的な移転は、諸学会の現状に対する脅威そのもので、我々が進める教育的・学術的・公共的な参加活動を脅かし、160万以上のアイテムを含む貴重なコレクションとライブラリの統一性を危険にさらします。それは、我々の英国に対する科学的・文化的・社会的・伝統的貢献を著しく損なう一方、政府に対しては些細で不確かな利益しかもたらしません。

我々は、バーリントンハウスに留まれるよう、政府を説得することに全力を注ぐ一方、必要とあらば代替施設を獲得するという選択肢を探る試みも続けています。

当学会の僚友である中庭協会―リンネ協会、考古学会、地質学会―も同様の結論に達しています。当学会の評議会は、我々が引き続きバーリントンハウスにいられるよう、政府との間で、受入かつ実行可能な解決策を見出すための全国キャンペーンを、諸学会と共に実施することに同意しました。キャンペーンの一環として、我々は国会議員諸氏に対して、145年以上の長きにわたって我が国に利益をもたらした現在の約定を維持するため、当学会を支援してくれるよう求めています。

我々がバーリントンハウスに留まり、唯一無二でかけがえのない発見の記録と歴史と伝統遺産を確実に保存できるよう、我々は政府に対して受入れ可能で持続可能な約定に同意するよう求めています。そうすれば、我々は勅許状を履行するために必要な拠点と長期的なセキュリティが得られますし、国民及び国家遺産、そして研究コミュニティの利益のために、未来に向けて投資できるようになります。

我々はこのキャンペーンに賛同し、国務長官や他の大臣と直接対話できるよう同僚議員に問題提起してくれる国会議員を求めています。我々の置かれた状況を知らせるために、地元選出の国会議員に手紙をお書きいただければ、大いに我々の助けとなります。またご専門の活動を通じて、政府に影響を与えうる人物をご存知でしたら、先様にご一報の上、当方までお知らせくだされば、当方より直接ご連絡をさせていただきます。当方のメールアドレスは○○@○○〔個人アドレスなので省略〕です。さらなる詳細がわかり次第、また追ってご連絡いたします。

敬具

会長 エマ・バンス
エグゼクティブ・ディレクター フィリップ・ダイアモンド


コメント

_ S.U ― 2021年04月05日 08時07分38秒

英国のような基礎科学(天文学を含む)で立国して世界を席巻した国、そして、その後、技術開発の遅れから世界に率先して没落した国、さらに、そこから這い上がり欧州連合を離脱するまで実力を回復した(??)国、でもそうなんですね・・・。日本を含む他の国々でも推して知るべし、根は深いと見るべきと思います。どちらかというと、先進列国がお互いが頼りない状況に安心しきっていて、その間に基礎科学精神の主権はかつて文明を誇った東洋諸国(中国、東南アジア、中近東)が率いることになるのかもしれません。

>年間家賃1ポンド(・・・)というような、浮世離れ
>「文化で腹がふくれるか!」

 日本では、―たぶん英国政府も同じだと思いますが― 国の省庁の官僚は、「ご言い分ごもっともで申し訳ないが、この情勢下では文化施設と言っても、特別の便宜を計らうことには国民の理解が得られない」というような言い方をします。しかし、これに対して、「国民は文化に特別のお金を使うことを理解していないのか?」「国の支出のそれぞれの細目に、いくらまでの金額なら出してもよいか、国民にちゃんとした調査をしているのか?」と尋ねると、彼らは答えられません。
 いうまでもなく、国民の理解がじゅうぶんあるからこそ、自分たちの国は文化先進国でいられるのですし、国民の現場に取り立てて功労のない文官も世間並以上の俸禄を得ることができているのだと思います。「国民の理解」というのは「財務官僚の理解」の意味であるというのが通説のようです。

_ 玉青 ― 2021年04月06日 21時25分44秒

まことにいずこも同じ秋の夕暮れ。
とはいえ、日出ずる国は、日が没するのも一番はやい道理で、このところ本朝の暮色がひときわ濃く感じられます。

>国民の理解が得られない

あはは、確かによく言いますね。
あの言い回しはご都合主義の最たるもので、自分たちのやりたくないことは「国民の理解が得られない」と言い逃れるし、かと思うと自分たちのやりたいことは「引き続き国民の理解が得られるよう丁寧に説明していきたい」とか言って、反対意見に耳を傾けようともしません。よくもまあぬけぬけと…と思いますけれど、そういうところに都合よく使われる国民の方こそいい迷惑です。

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